【経営の悩み】 幹部の諦め

  さまざまな企業に関わらせてもらう中で、現場で出会った生の声の中から、よく起こりそうな事例を取り上げてみます

※特定を避けるために、一部アレンジしているところもあります。

【経営の悩み】 環境変化への適応

  さまざまな企業に関わらせてもらう中で、現場で出会った生の声の中から、よく起こりそうな事例を取り上げてみます

※特定を避けるために、一部アレンジしているところもあります。

【経営の悩み】 人材不足

 さまざまな企業に関わらせてもらう中で、現場で出会った生の声の中から、よく起こりそうな事例を取り上げてみます

※特定を避けるために、一部アレンジしているところもあります。

【経営の悩み】 新規事業

  さまざまな企業に関わらせてもらう中で、現場で出会った生の声の中から、よく起こりそうな事例を取り上げてみます

※特定を避けるために、一部アレンジしているところもあります。

書画カメラを購入

引用のための書籍の文章が面倒だったのと、
オンラインで画面共有もできるのならと、
書画カメラの購入を検討。

●書画カメラを選ぶ

Webで調べてみると、

スタンドスキャナ、ブックスキャナ、スタンドWebカメラ、書画カメラ、いろんな分類があって、

「書画カメラ」の検索だけではヒットしない商品もあることが分かりました。

既に書画カメラを利用されている方に相談して、
次の４つのポイントを念頭に、候補の絞り込みを行ったのですが、
調べた感覚としては「使ってみないと分からない」印象でした。。。

１）ソフトウェア性能：アップデートで性能向上
①湾曲補正時の問題　画像の歪みなど

     ②日本語OCR機能：画像はきれいでも、漢字認識がわるいと、誤変換が多く生じる

２） 画素数：小さな活字の漢字をOCRで正確に判定するために

３） 利用上の工夫：ページの区切りに黒い紙を入れるなど／ソフトウェアのクセを把握する

４） 価格

●書画カメラを購入

こうした点を踏まえて、日本語認識への期待を込めて、

　サンワダイレクトの書画カメラ　400-CAM073

を試してみることにしました。

●書画カメラを使ってみる

他の製品がどのようなものか体験していないため、

良し悪しを比べることができないことを痛感しました。

購入について相談した方には無理なお願いをしたなぁと、反省です。

１）導入
・日本のメーカーでも製造は中国(made in china)
・CDの反りでインストールできず、メーカーサイトからダウンロード対応。
・ヘルプ(マニュアルPDF)が英語表記：メーカーサイトから日本語版をダウンロードで対応
・A3サイズもカバーできる黒色マットが付属
・撮影用有線リモコンが付属

２）アプリの便利な機能
・指消し、湾曲自動補正、自動連続撮影(ページめくりの自動感知)など
・PDFなら画像、検索可能、テキストの3モード、画像ならbmp、jpeg、png、その他テキスト、Wordと出力モードを複数選べる
・出力ファイル名のプリフィックス機能(ファイル名+日時orナンバー)の設定ができる
・文字出力の場合のOCR言語の選択種類が豊富
　(マイナーな言語もカバー、たぶん使わないけど…)

　　　※OCR言語モードに、Japanese＋English　の選択肢がありました。

　　　英語と日本語が混在していることはよくあるので、この辺りが日本メーカーとしての配慮なのかもしれません。

３）使用した感想
・マニュアル読んで、機器のクセや使用のコツをつかむまでは、慣れが必要
・自分のペースで本をめくりながら自動スキャンしてくれるのは便利
・文字変換の精度は、読み込んだ画像の質にもよる
　⇨いかにきれいに読み込ませるかのコツをつかむことが大事なのかもしれない。
・日本語変換の場合、人手入力では起こりえない誤変換があり、目視校正で見落としがち
　情報→惰報、自分→目分、聞く→間く　聴く→聡く　感じる→惑じる　など
　⇨テキスト化する場合は、目視での校正は必須で、手間はかかるが、上手くスキャンできればゼロから入力するよりはるかに便利

ZOOMなどで、書籍や資料などの共有にも使えそうです。

広いスペースが必要なのが、ネックですが。。。

概ね、問題なく使えてます！
 

対話において「応答」すること

話し手の語りが、モノローグではなくダイアローグ(対話)になるのは、
聴き手が応答してくれるから。

　

では、応答とは何か

　

「応えるということは、説明や解釈を与えることではありません。

そこでどんなことが言われたかに気づいていると示すことです。」

(Seikkula & Trimble)

　

話し手の語りがしっかりと受け止められ、感じたことや思ったことが返される。

そのことが、聴き手への信頼感や安心感を広げていく。

「話しやすい」「もっと語りたい」が膨らむ。

言葉にならなかった胸の内の想いも、何とか言葉にして出してみようと思える。

　

そして、一人では形にならなかった想いが、たどたどしくも言葉になる。

それが、また受け止められ、返される。

さらに、深く広く語りたい想いが膨らむ。

　

こうして、話し手と聴き手の相互作用から、より深い対話が生まれていく。

　

　

応答とは、受け止めて返すこと

　

話の内容が、たとえ自分の常識や感覚、視点からかけ離れていたとしても、

話し手にとっては、体験しているリアルな現実。

話し手にとっての意味や思考、感情を感じ取りながら、その捉え方に想いを馳せる。

　

つらい体験を語ってもらったときは、

問題に直面しながらも持ちこたえてきた事実に対して、 素直なねぎらいや敬意の気持ちを言葉にしていくことも大切。 　 多少なりとも話し手の体験している世界を捉えることができるようになってくると、

不可解で理解できなかった相手の言動が、

その文脈の中での「当然の反応」と感じられるようになっていく。

　

聴き手として、そうしたプロセスの中で感じたことや思ったことを返していくと、

話し手は「受け止めてもらった」と感じることができ、聴き手への信頼感や安心感が芽生えていくようだ。

　

#ダイアローグ,#対話

ーーーー

４月下旬から始まる学びの場の「対話のきくはなすを学ぶ場」Season4（応答編）では、こうした「応答」をテーマに、対話の練習をしていく予定です。 ※メタノイアも企画協力しています。

【無料体験会のお知らせ】

対話のきくはなすを学ぶ場　Season4　応答編　無料体験会

3月31日　20時～　ZOOM

ご関心をお持ちいただける方は、ぜひご参加ください。

 

お申込みはこちらから⇩

URL: http://ptix.at/3Bsasc

※既に20名近いお申込みをいただいてますので、ご検討中の方はお早めにお願いいたします。

DXへの取り組みについて考える

 DXという言葉が日常的に使われるようになってきました。

改めて「DXとは何か」どのように取り組んでいけばいいのかを考えるにあたって、西村泰洋氏の「図解まるわかり　DXのしくみ」(翔泳社)*が分かりやすかったので、この内容を参考に、DXへの取り組みの入り口として考えておきたいことを、簡単にまとめてみました。

１．DXとは何か？

　DX（Digital Transformation /デジタル・トランスフォーメーション）のトランスフォーメーションには、「変革」や「変容」の意味があり、これがXと略されてDXと表記されています。

　したがって、デジタル化やIT化を進めることを指すわけではなく、「デジタル」×「トランスフォーメーション」で、「デジタル技術を活用して、組織の経営や事業の変革・変容を実現する取り組み」といった意味を持つことになります。単に、業務効率化やコスト削減などの「改善」の取り組みを指すのではなく「変革」を伴うということです。

　しかし、DXという言葉を使うときは、使う人や組織によって抱く印象や意味合いは異なることがあるため、「私たちが使うDXとは、どんなことを指しているのだろうか」と必ず関係者間で確認しながら進めた方が良いでしょう。

　言葉の意味は、使う人や組織の文脈の中で意味を形成していくため、これはDXに限ったことではないのですが。

　DXは、エリック・ストルターマン(ウメオ大学教授,スウェーデン)が、2004年に提唱した概念といわれます。

　日本では、2018年に経済産業省が「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」と具体的に提唱しています。

　DX実現のためのデジタル技術を理解するにあたっては、物理的にどのように存在するかの視点から、デバイス、ネットワーク、サーバー/クラウドの３層で整理すると分かりやすいかもしれません。各技術の基本的な位置づけを理解することから始めると、円滑な検討につながることでしょう。(図)

２．国の動き

　2016年「第5期科学技術計画」(内閣府)で発表された「Society5.0」では、我が国がめざすべき未来社会の姿として「サイバー空間(仮想空間)とフィジカル空間(現実空間)を行動に融合させたシステムにより、経済発展と社会て課題の解決を両立する、人間中心の社会」と提唱されています。

　また、2018年6月には、内閣官房IT総合戦略室によってクラウド・バイ・デフォルト戦略と呼ばれる「政府情報システムにおけるクラウドサービスの利用にかかる基本方針」が発表され、中央官庁が率先してクラウド活用によるデジタル化を実現することを示しました。

　同年12月には、経済産業省より「DX推進ガイドライン」(デジタルトランスフォーメーションを推進するためのガイドライン)が発表されました。この背景には、既存システムのブラックボックス化が解消できないと、DXへの対応力不足で競争力を失うことや、システム維持管理費の高額化、保守運用の担い手不在によるトラブルなど、「2025年の崖」と呼ばれる業務効率や競争力低下への危機感があります。

３．DXへの取り組みの入り口

　5-6年ほど前から始まった一部の大手企業の取り組みは、既存システムにデジタル技術をアドオンする考え方で、2-3年を掛けた大規模で複雑な先進的な取り組みが進められてきました。

　金融機関などにおいて、AIとRPA(Robotic Process Automation)を導入して、内部事務の自動化と顧客接点での変革を目指す取り組みや、製造業においてAIとIoTによる製造現場の改革やクラウド導入による顧客企業との在庫情報などの共有する動きなどが挙げられます。

　近年のトレンドとしては、ユーザーにアプリを使ってもらうSaaS(Software as a Service)などの新しいシステムを使うことで、１年程度の短期間で中小規模の業務実績を挙げてDXを展開していく取り組みが広がっているようです。

　具体的に取り組んでいくためには、次の３つの観点からの取り組みが必要になるようです。

　①戦略・方法論：データ化・デジタル化⇨デジタル技術の導入⇨新システムなど

　②組織の最適化：CDO(Chief Digital Officer)選出や組織の縦横連携など、実現に必要な組織体系の整備

　③ITスキル：実現の可能性や幅・深さを広げるために、デジタル技術への知見を深める

　そしてこれらの前提となるのは、経営理念に沿ったビジョンとの整合性や経営者の強い意志です。未来に向けた組織の大きな方向性を定め実現に向けての取り組みを行っていくわけですから、組織全体での協力的な風土の醸成も大切な要素の一つです。組織の理念やビジョンなどを共有していく取り組みも成功のための重要な取り組みになります。

　こうした取り組みを内部だけで進めていくと、知らず知らずのうちに組織内の暗黙の常識や前提に囚われて、改善レベルの発想にとどまってしまい、変革・変容(トランスフォーメーション)の段階まで至らないことがよく起こります。

　可能であれば、組織や戦略方法論、ITスキルなどの外部の信頼できる専門チームの力を借りて、連携して取り組むことが望ましいように思います。内部だけでは見えてこなかった新たな視座が広がり、より大きな可能性の扉が開くことと思います。

４．DXに求められる技術など

　組織の方針・方向性や体制が整ったら、具体的な取り組みに入って行くわけですが、DXに関連する様々な技術や知識が必要となります。私は、この分野の専門家ではありませんので、概要だけ整理しておきたいと思います。

　①フロントエンドを支えるデジタル技術：AI、RPA、IoTなど

　②Web技術：ブラウザ、Webアプリ、UXデザインなど

　③バックエンドを支えるクラウドサービスとその技術：IaaS、SaaS、VPC、仮想サーバーなど

　④データベース、データ処理：ブロックチェーン、チャットボットなども含む

　⑤DXの企画・設計に関するスキル：セグメント分析、内部・外部分析、デザイン思考など

　⑥システム連携、セキュリティ対策：iPaaS、BPMS、多層防御、多要素認証など

　⑦DX人材の育成：取り組み実態の把握、具体的な人物像、育成メソッドなど

　このように、DXといっても多岐にわたる知識やスキル、ノウハウが必要となります。体系的な準備を整えて取り組むことが必要になるでしょう。

５．DX実践による副次効果

　DXへの取り組みによる変革で、ビジネス面などの価値が向上することに加えて、社会への価値提供への寄与が生まれたとするレポートがあります。

　2020年6月の富士通のプレスリリースによると、デジタルトランスフォーメーションの世界的な動向・実態把握を目的にした調査の分析結果として、「グローバル・デジタルトランスフォーメーション調査レポート 2020」が公開されました。

　これは、オーストラリア、中国、フランス、ドイツ、日本、シンガポール、スペイン、イギリス、アメリカの9カ国の経営層や意思決定者900名を対象としたもので、特に4回目の調査となる今回は、デジタルトランスフォーメーションの成功要因などの項目に加え、新たに、社会への価値提供の重要性に関するビジネスリーダーの意識について調査分析を実施したそうです。

　この中で、デジタルトランスフォーメーションを実践し結果を出した回答者の89%は、デジタルトランスフォーメーションはビジネスの価値向上だけでなく、社会への価値提供にも寄与したと回答しているのは、大変興味深いところです。

出典：富士通プレスリリース「世界9カ国のビジネスリーダーを対象とした「グローバル・デジタルトランスフォーメーション調査レポート 2020」を公開」(URL: https://pr.fujitsu.com/jp/news/2020/06/29.html)

*参考文献：西村泰洋,2021,DXのしくみ,翔泳社